フェンス交換費用|撤去・基礎・長さを見積もりで確認
フェンス交換の見積もりは、新しいフェンス代だけでなく、古い柵の撤去・柱の固定・土台の工事を含めて比較してください。
同じ長さでも、今あるブロックを使えるか、地中のコンクリートまで取り除くかで必要な作業が変わります。
施工会社hifaceYの掲載例は、高さ60~80cmのメッシュフェンスを、既存ブロックに柱を建てて設置する条件です。
新設10mと古いフェンスの撤去10mを計算すると、2項目小計は17.3万~19.8万円(税込)。
柱の穴あけや土台の補修などは足しておらず、交換工事の確定総額ではありません。
交換費用は、新設・撤去・追加作業を分ける
価格を見るときは、その金額が「新しく付ける部分だけ」か、「古いものを外して交換する工事」かを確認します。
以下は施工会社hifaceYの2026年10月時点の掲載例です。
工事費込み・税込の標準条件であり、全国平均ではありません。
表は左右に動かして確認できます。
| 作業・条件 | 掲載単価(税込) | 見積もりで追加確認 |
|---|---|---|
| メッシュフェンス新設 | 1m当たり12,300~14,000円 | 高さ600~800mm(60~80cm)。既存ブロックに柱を建てる条件。 |
| 古いフェンスの撤去 | 1m当たり5,000~5,800円 | 同社は新設とセットで受注。柱・地中の土台・処分の範囲は確認する。 |
| 柱用の穴あけ(コア抜き) | 1か所当たり4,000~8,000円 | 必要な穴の数と、新設工事との重複計上がないか。 |
出典:hifaceY:フェンス新設・撤去・穴あけの掲載料金。
確認日:2026年10月21日。
10mを交換する場合の計算例
同じ会社の上記単価で、新設と撤去をそれぞれ10mとして計算します。
柱の穴あけ、ブロック補修、基礎の作り替えなど、必要性や数量がまだ分からない作業は足していません。
= 123,000~140,000円
撤去:10m × 5,000~5,800円
= 50,000~58,000円
2項目小計:173,000~198,000円(税込)
この小計に、必要な追加作業と諸経費を確認して総額を出してもらいます。
例えば、古いブロックの交換が必要なら、その撤去と新設を含む案が必要です。
処分費や運搬費が既に単価に含まれる場合は、もう一度足さないよう内訳を確認します。
※掲載単価を使った計算例です。
同社は1回の施工の最低料金を税込33,000円~と案内しています。
短い区間の交換も、長さの掛け算だけで金額が決まるとは限りません。
長さ・高さ・製品を同じ条件にする
フェンス本体は、柱と柱の間に付く柵のパネル、支柱はパネルを支える縦の柱です。
見積書の「本体○枚」と「施工○m」は同じ数え方ではありません。
製品の幅や端の切り詰め、曲がり角により、必要な枚数と柱の本数が変わります。
- 1.交換する長さ:横方向をmで確認。曲がる場所は辺ごとに分けます。
- 2.フェンス本体の高さ:ブロックの上に付く柵の高さです。
- 3.地面から上端まで:ブロックも含む全体の高さです。本体の高さと混同しないようにします。
写真と図面に、交換したい区間の始点・終点、曲がり角、門扉を残す場所を示すと伝わりやすくなります。
隣家との境では、境界標や図面、所有者も確認します。
共有物や隣地のものが関わる場合は、撤去する範囲と費用負担を関係者と先に相談してください。
本体をメッシュから目隠し型へ変える場合は、見た目だけでなく、柱と土台もその製品に合うか確認します。
同じ「高さ1m」でも、製品と取付方法が違えば同じ工事にはなりません。
柱の土台と、既存ブロックを確認
基礎とは、柱や塀を支える、地中のコンクリートの土台です。
「フェンス交換」には、ブロックの上に柱を固定する工事と、地面に柱ごとの土台を作る工事があります。
ブロックの上に固定
確認する場所:ブロック・柱の固定部・下の基礎。
柱用の穴あけや、古い柱を抜いた後の補修が必要かを確認します。
地面に柱ごとの土台
確認する場所:柱ごとの地中の土台。
「独立基礎」と呼びます。
古い土台を残すか撤去するか、新しい土台の数を確認します。
薄い茶色は地面、灰色はブロックやコンクリート、濃い柱は支柱です。
図は位置関係を示し、基礎の大きさや深さの設計値ではありません。
既存ブロックをそのまま使えるかは、見た目のきれいさだけで決めません。
傾き、ひび割れ、内部の鉄筋、地中の基礎などを施工会社に確認してもらい、使い続ける理由と、交換が必要な部分を説明してもらいましょう。
国土交通省の点検資料も、不適合や分からない点があれば専門家への相談を案内しています。
国土交通省:ブロック塀の点検のチェックポイント(PDF)。
傾いた塀を自分で押したり、柱を揺すって強さを試したりしないでください。
撤去・処分・周囲の復旧も見積書に残す
「撤去一式」だけでは、地面の上の柵だけを外すのか、地中のコンクリートも取り除くのかが分かりません。
外した材料を現場から運び出す作業、処分、掘った地面や舗装を戻す作業まで確認します。
表は左右に動かして確認できます。
| 工事項目 | 作業の内容 | 数量・範囲の確認 |
|---|---|---|
| 本体・支柱・部品 | 柵のパネルと柱、つなぐ金具などを用意する。 | 製品名、色、高さ、長さ、パネル枚数、柱の本数。 |
| 既存物の撤去 | 古いパネル、柱、必要な基礎やブロックを取り外す。 | 残す部分と外す部分を写真・図面で区別。 |
| 柱の固定・基礎 | 穴あけ、柱の固定、新しいコンクリートの土台。 | 穴や基礎の数。既存ブロック補修の有無。 |
| 搬出・処分 | 外した金属、コンクリートなどを運び出し処分する。 | 撤去単価に含むか。車が入れず手運びになる場所。 |
| 周囲の復旧・諸経費 | 掘った土、砂利、舗装などを戻し、工事を準備する。 | 戻す面積と仕上げ、車両・駐車・諸経費、消費税。 |
狭い通路で材料を手運びする場合や、土台を掘ると古いコンクリートが出た場合は、作業内容が変わることがあります。
未確認の地中部分については、追加が必要になったときの写真説明、金額提示、了承を得る手順を先に決めておきます。
追加工事を頼む前の確認方法では、変更見積もりに残す内容を確認できます。
新設だけの案と、交換一式の案を比べない
例えば、同じ10m・同じ製品でも、次の2案は含む作業が違います。
A社:取り付ける工事だけ
新しい本体と柱を取り付ける費用。
古い柵の撤去、処分、ブロック補修は別途と書かれています。
B社:古い柵から交換
古い柵の撤去・処分と、新しい本体・柱の設置。
ブロックを使い続ける条件で、固定部の補修も含みます。
A社にも同じ撤去・処分・補修を含む案を依頼してから、税込総額を比較します。
基礎の作り替えを提案された場合は、他社にも現地の同じ箇所を確認してもらい、その作業が必要な理由を聞いてください。
必要な工事を省いて金額だけを合わせないようにします。
相談から工事後までに確認すること
- 01|写真と希望を伝える交換区間、今困っていること、希望する高さ、予算を伝えます。境界や所有者も確認します。
- 02|現地で柱と土台を調べてもらうブロックを使えるか、地中の基礎をどうするか、搬入経路を確認してもらいます。
- 03|内訳と日程を確認して契約する製品・数量・撤去・処分・復旧と総額を照合。工事中に通れる場所、近隣への説明、雨で延期した場合の連絡も決めます。
- 04|撤去・設置と、周囲の復旧この図はブロックを残して交換する例です。撤去範囲や柱の固定方法は現地の計画で確認してください。
古い柵を取り外す
契約した範囲のパネル・柱・必要な土台を撤去し、廃材を運び出します。
図のオレンジは古い柵、点線は元の位置です。新しい柱と柵を設置
契約した方法で柱とパネルを設置し、必要な地面・舗装の復旧も行います。
施工後に見えなくなる固定部や土台は、写真を残してもらいましょう。 - 05|仕上がりと書類を受け取る柱やパネルの固定、傷、片付けを担当者と確認。施工写真、保証書、修理の連絡先を受け取ります。
保証は、製品自体の不具合と、取り付け工事の不具合で窓口や対象が分かれる場合があります。
保証期間だけでなく、ぐらつきや固定部の不具合を誰に連絡するか、対象外の条件も書面で確認してください。
YKK APは、フェンスと柱の連結部のゆるみを施工店などに修理依頼するよう案内しています。
フェンスは転落防止柵や歩行補助の手すりとは用途が異なります。
段差のある場所は用途に合う製品を相談し、後から目隠し板や重い物を自己判断で付けないようにしましょう。
フェンス交換費用のよくある質問
Q.古い柱を残して、パネルだけ交換できますか?
A.製品と柱の状態を調べて判断します。
新しいパネルと金具が適合するか、柱の腐食や固定部に問題がないかを確認してもらいます。
残す柱を見積書にも明記してください。
Q.今のブロックを使えば必ず安くできますか?
A.使える状態かの点検が先です。
補修や穴あけが必要な場合もあります。
使い続ける案と作り替える案で、必要な理由と工事範囲を確認します。
Q.1mの単価には柱と撤去も含まれますか?
A.会社や掲載条件によって異なります。
本体のみ、取り付け込み、撤去込みを区別し、支柱や金具、土台、処分と税まで入った総額をもらってください。
Q.隣家との境のフェンスはすぐ交換できますか?
A.所有者と境界、工事範囲を先に確認します。
共有物や隣地の所有物、隣地に入る作業が関わる場合は、関係者との相談を済ませてから施工を手配します。
情報確認日:2026年10月21日。